求人倍率トラッカー
厚生労働省「一般職業紹介状況」をもとに、都道府県別・職種別の有効求人倍率を毎月の公表に合わせて記事にしています。
掲載記事 48件 / 最新の対象月 2026年6月
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- 山梨県 / 全職業 山梨県 2026年6月の有効求人倍率1.39倍 2026年6月 1.39倍 山梨県の2026年6月の有効求人倍率は1.39倍でした。前月の1.33倍から0.06ポイント上昇し、前年同月の1.27倍と比べても0.12ポイント高い水準です。
- 山形県 / 全職業 山形県2026年6月の有効求人倍率1.25倍 2026年6月 1.25倍 山形県の2026年6月の有効求人倍率は1.25倍でした。前月の1.20倍から0.05ポイント上昇し、前年同月の1.20倍と比べても同じく0.05ポイント上昇しています。
- 全国 / 社会福祉専門職業従事者 社会福祉の専門職 2026年6月の有効求人倍率2.28倍 2026年6月 2.28倍 2026年6月の社会福祉の専門職における全国の有効求人倍率は2.28倍でした。前月の2.24倍から0.04ポイント上昇していますが、前年同月の2.37倍と比べると0.09ポイント低い水準です。月次の公…
- 全国 / 保健師,助産師,看護師 保健師・助産師・看護師 2026年6月の有効求人倍率1.86倍 2026年6月 1.86倍 2026年6月の全国の有効求人倍率は、保健師・助産師・看護師の区分で1.86倍でした。前月の1.83倍からは0.03ポイント上昇しましたが、前年同月の1.87倍と比べると0.01ポイント低い水準です。…
- 全国 / 情報処理・通信技術者 情報処理・通信技術者 2026年6月の有効求人倍率1.33倍 2026年6月 1.33倍 2026年6月の情報処理・通信技術者の有効求人倍率は、全国で1.33倍でした。前月の1.30倍から0.03ポイント上昇していますが、前年同月の1.49倍と比べると0.16ポイント低い水準です。月次デー…
- 全国 / 介護サービス職業従事者 介護サービスの職業 2026年6月 有効求人倍率3.70倍 2026年6月 3.70倍 2026年6月の介護サービスの職業における有効求人倍率は、全国で3.70倍でした。前月の3.61倍から0.09ポイント上昇しましたが、前年同月の3.76倍と比べると0.06ポイントの低下です。月次の公…
- 全国 / 介護サービス職業従事者 介護サービス職業、2026年5月の有効求人倍率は3.61倍に 2026年5月 3.61倍 2026年5月の介護サービスの職業(全国)における有効求人倍率は3.61倍でした。前月の3.51倍から0.10ポイント上昇しましたが、前年同月の3.69倍と比べると0.08ポイント低い水準です。月次の…
- 島根県 / 全職業 島根県2026年6月の有効求人倍率1.39倍 2026年6月 1.39倍 島根県の2026年6月の有効求人倍率は1.39倍でした。前月の1.33倍から0.06ポイント上昇し、前年同月の1.23倍と比べても0.16ポイント上がっています。今回はこの上昇幅がやや大きめだったこと…
- 全国 / 介護関係職種 介護関係職種の2026年6月の有効求人倍率は3.76倍 2026年6月 3.76倍 2026年6月の全国における介護関係職種の有効求人倍率は3.76倍でした。前月の3.68倍からは0.08ポイント上昇していますが、前年同月の3.87倍と比べると0.11ポイント低い水準です。月次の公表…
- 全国 / 医療技術者 医療技術者の有効求人倍率2026年6月2.92倍 2026年6月 2.92倍 2026年6月の医療技術者の有効求人倍率は、全国で2.92倍でした。前月の2.82倍から0.10ポイント上昇し、前年同月の2.86倍と比べても0.06ポイントの上昇です。月次の統計が公表されたタイミン…
- 全国 / 全職業 全国2026年6月の有効求人倍率1.11倍 2026年6月 1.11倍 2026年6月の全国の有効求人倍率は1.11倍でした。前月の1.08倍から0.03ポイント上昇しましたが、前年同月の1.14倍と比べると0.03ポイント低下しています。月次データの公表にあわせて、最新…
- 全国 / 介護関係職種 介護関係職種、2026年5月の有効求人倍率は3.68倍に 2026年5月 3.68倍 2026年5月の全国の有効求人倍率について、介護関係職種の数値が公表されました。今月の倍率は3.68倍で、前月の3.62倍から0.06ポイント上昇しています。一方で前年同月の3.80倍と比べると0.1…
このサイトについて
厚生労働省が毎月公表する「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」から、都道府県別・職業別の有効求人倍率を取り出して記事にしています。
有効求人倍率は、月間有効求人数を月間有効求職者数で割った値です。公共職業安定所(ハローワーク)が扱った求人・求職が対象で、民間の求人サービスの求人は含まれません。掲載しているのは原数値(季節調整前)です。
総務省「労働力調査」の完全失業率とは、調査主体も定義も異なる別の統計です。当サイトでは両者を混同した記述は行いません。